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力率とは?計算方法や低い場合の問題、改善方法をわかりやすく解説

力率は、電源や配線にかかる電気的な負担に対して、実際に消費される電力がどの程度あるかを示す指標です。

設備の有効電力を皮相電力で割って求め、0〜1の値や百分率で表します。

工場やビルで力率が低下すると、同じ仕事に必要な電流が増え、配線や変圧器の損失、設備容量の不足につながります。

この記事では、力率の意味や計算方法、低い場合に生じる問題、改善するための具体的な方法をわかりやすく解説します。

力率とは

力率は、皮相電力に対して有効電力が占める割合です。

有効電力を皮相電力で割って求め、0〜1の値や百分率で表します。

例えば、有効電力8kWに対して皮相電力が10kVAなら、力率は0.8、百分率では80%となります。

ただし、「力率80%だから電気の20%が無駄になっている」という意味ではありません。

力率は電力の比率であり、機器の入力と出力の比率を示す効率とは異なります。

改善を考えるときも、どの電流を減らし、どの損失を抑えるのかといった区別が必要です。

有効電力・無効電力・皮相電力の違い

電気を使って熱や光を発生させたり、モーターを動かしたりする際に消費される電力が「有効電力」です。

有効電力の単位はWやkWで、機器内部で熱として失われる分も含みます。

交流回路には、電源と機器の間を行き来し、平均すると仕事として消費されない「無効電力」もあります。

無効電力の単位には、varやkvarが使われます。

無効という名前ですが、モーターなどが磁界をつくる際に関わるため、すべてを不要な電力と考えるのは適切ではありません。

また、電圧と電流の実効値から求める容量は「皮相電力」と呼ばれ、単位はVAやkVAです。 皮相電力は、有効電力と無効電力の関係を踏まえた、交流回路における電力の大きさを表す指標です。

力率の計算方法

力率を求める基本式は次のとおりです。

力率=有効電力[kW]÷皮相電力[kVA] 力率[%]=有効電力[kW]÷皮相電力[kVA]×100

有効電力が45kW、皮相電力が50kVAなら、力率は90%です。

比較する数値は同じ測定時点・同じ測定範囲のものを使い、WとkWなどの単位もそろえます。

電圧と電流が正弦波の場合、力率は両者の位相差をφとして「cosφ」で表せます。

ただし、インバーターや電子機器によって電流波形がひずむ場合、位相差だけで力率を説明することはできません。

波形のひずみも反映した力率と、基本波の位相差から求める変位力率を区別して確認します。

力率が低くなる原因

モーターや変圧器は磁界をつくるための電流を必要とし、電流が電圧より遅れる性質があります。

特に、モーターを定格より小さな負荷で運転すると、仕事に使う電力に対して磁界をつくる電流の割合が大きくなり、力率が低くなる場合があります。

負荷に対して容量の大きすぎる設備や、使用していない機器の通電も確認したい箇所です。

電力変換機器では、高調波と呼ばれる基本周波数の整数倍の成分が力率に影響する場合もあります。

機器の種類と運転状態を併せて調べましょう。

遅れ力率と進み力率の違い

電流の位相が電圧より遅れる状態が「遅れ力率」、進む状態が「進み力率」です。

モーターなどの誘導性負荷では遅れが生じやすく、コンデンサは進みの性質を持ちます。

遅れを打ち消すために設けた進相コンデンサも、設備が停止して負荷が軽くなると補償が過剰になることがあります。

昼間は良好でも、夜間や休日には進み側へ変わるケースです。

力率の数値だけを見て良否を判断せず、進み・遅れの状態と時間帯を確認しましょう。

力率が低いと生じる問題

力率の低下は、電流の増加を通じて設備に影響します。

配線や変圧器で熱になる損失が増え、同じ設備容量で供給できる有効電力も小さくなります。 設備が増設できない場合にも、容量そのものの不足なのか、低い力率が影響しているのかを確認する余地があります。

同じ有効電力でも大きな電流が必要になる

同じ電圧で同じ有効電力を供給する場合、力率が低いほど大きな電流が必要です。

単相200Vで8kWを使う例では、力率1なら40A、力率0.8なら50Aになります。

配線の抵抗による損失は電流の二乗に比例します。

この例で配線抵抗が同じなら、損失の比は50の二乗÷40の二乗=約1.56です。

ただし、これは配線の損失部分の比較です。

設備全体の消費電力量が1.56倍になるという意味ではありません。

電気設備を効率的に利用できなくなる

例えば100kVAの容量で有効電力80kWを供給する条件を考えると、力率0.8で皮相電力は100kVAに達します。

一方、力率を0.95に改善すると、同じ80kWを供給するために必要な皮相電力は約84.2kVAとなり、設備容量に余裕が生まれます。

力率は設備容量の活用だけでなく、電気料金にも関係します。

契約によっては基本料金が力率に応じて割引・割増されるため、適用条件や計算方法を契約内容で確認しましょう。

力率を改善する方法

改善方法は、低下している原因によって選びます。

遅れの無効電力が多い設備ではコンデンサによる補償が候補になります。

波形のひずみが影響する設備では、高調波への対応も必要です。

受電点の数値と主要設備の運転記録から、対象を絞りましょう。

進相コンデンサを設置する

遅れ力率の改善では、進相コンデンサを設け、進みの無効電力で遅れの無効電力を補償する方法が一般的です。

必要な容量は、負荷の有効電力、改善前の力率、目標とする力率から検討します。

容量を増やせばよいわけではありません。

軽負荷時の進み過ぎや電圧上昇、高調波による過電流なども考慮します。

負荷の変動が大きい施設では、コンデンサの投入・開放を調整する制御も検討します。

直列リアクトルの要否を含め、電気主任技術者や設備の専門家に確認してください。

エネルギーを常に把握できるようにする

電力マルチメータなどで、有効電力、皮相電力、無効電力、力率を継続して記録します。

通常運転時に加え、始業直後、休憩中、夜間、休日も比べると、軽負荷時の問題を捉えやすくなります。

進み・遅れの表示や、測定値の符号、演算方法も取扱説明書で確認します。

例えば、休日だけ進み側になるなら、コンデンサの運用と停止中の負荷を調べます。

特定設備の稼働時に力率が下がるなら、その回路を詳しく測定します。

改善後も生産量や運転台数などの条件をそろえ、電流と電力量を含めて比較してください。

計測では、受電点の力率が良好でも、各設備の状態まで良好とは限りません。

例えば、受電設備のコンデンサで全体の力率を改善していても、負荷までの配線には遅れの電流が流れる場合があります。改善したい場所に応じて測定点を選びます。

コンデンサによる改善は、機器が仕事に使う有効電力をそのまま減らす対策ではありません。

配線損失の低減、設備容量の活用、料金上の割引を分けて見積もると、投資の効果を判断しやすくなります。

まとめ

力率は、有効電力と皮相電力の比率です。

低下すると電流や配線損失が増え、設備容量の使い方にも影響します。

改善では、進み・遅れと高調波を確認し、負荷に合う対策を選びましょう。

継続計測によって運転状態と数値の関係を把握すれば、設備投資の必要性を判断し、改善効果を確かめられます。

機器の効率や使用電力量の削減とは区別して、目的に合う指標で検証することが大切です。

監修者情報

渡辺電機工業マーケ担当

渡辺電機工業株式会社 マーケティング担当。IoT・遠隔監視ソリューションの情報発信を担い、工場・ビル・インフラ設備における遠隔監視システムの導入事例や最新技術トレンドを幅広く発信。現場の声をもとに、設備管理の効率化・リスク低減に役立つ情報を技術者から導入検討者まで幅広い読者へわかりやすく届けている。

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